新潟県でおすすめのドローンスクールをランキング形式で紹介します！

ここ数年でドローンが活躍している場所が一気に増えたことで、ドローンについて興味を持ち始めた方も多いでしょう。そもそもドローンは軍事用として使用されていたもので、無人車両や無人航空機、無人船舶といった自律的に稼働できる機体全体を指すものだったそうです。

現在のような意味で使われ始めたのは2010年以降のことで、2015年に航空法の改正により「無人であり、遠隔操作または自動操縦で飛行できる、200g以上の重量の機体」がドローンとして定義されるようになりました。

そんなドローンを多くの方が知るきっかけになったのが、空撮ではないでしょうか。テレビドラマや映画、またミュージックビデオやコンサートなどの撮影としてドローンの映像を活用する企業は増えています。細かい部分にも入り込んで撮影ができるため、これまでは難しかったアングルや場所での撮影も可能にし映像の幅を広げています。

建設業界においては、ドローンの活用方法として測量が広く知られています。各種センサーやカメラを搭載したドローンで上空から測量をおこなうと、広い範囲の地形を三次元的に測ることができるのです。低コストで測量を可能にするだけでなく、少人数でも対応ができるので経費の削減にも役立っているようです。さらに有人航空機での測量よりも低空からの撮影が可能なので、得られる画像データの解像度が高いというメリットもあります。

監視カメラによる防犯対策が進む警備の分野でもドローンは注目されています。建物や施設で警備や監視をおこなう場合、警備員が巡回することが一般的です。しかしドローンをその代わりに活用することで、人員不足の解消や人件費削減、警備員が危険に巻き込まれるリスクの解消、さらに人では警備が難しい場所の巡回も可能にしています。

建物や太陽光発電所・風力発電所などといった、広大な土地に建てられた設備などの点検にもドローンは活用されています。従来の方法では多くの人や時間が必要だった点検が、ドローンに搭載された特殊なカメラを利用することで、圧倒的な作業効率を叶えられるようになりました。

また物流の分野でも、ドローンの活用は始まっています。通販などをおこなう企業はドローンによる輸送サービスを展開し始めており、山間部など無人エリアでのドローン配送が実験されているそうです。この実験が進めば、早い段階で無人配送も可能になるのかもしれません。

このように様々な場面で利用できるため、ドローン市場は今後より発展が見込まれています。

ドローンを飛ばす場合には、許可が必要な場所とそうでない場所があります。許可申請が必要なものとして大きく「飛行禁止空域の飛行」と「特殊な飛行方法」の2つが挙げられます。まず飛行禁止空域として定められている場所として、「空港周辺の上空空域」「地上または水面から150m以上の空域」「人口集中区域の上空」があります。

空港周辺の上空空域は、飛行機やヘリなどの航空機とドローンが衝突する危険を防ぐために許可が必要です。そして地上または水面から150m以上の空域は、航空機との衝突の危険だけではなく、墜落した際に衝撃が強くなるという理由で飛行が制限されています。人口集中区域の上空は、5年毎におこなわれる国勢調査の結果をもとに、一定の基準を満たしたエリアのことを指します。

続いて許可が必要なもう一つのケース「特殊な飛行方法」について解説します。これに該当するのは「目視ができない状態での飛行」「人や物件から30m未満での飛行」「人が集まる上空での飛行」「危険物を輸送するための飛行」「物体を投下するための飛行」となっています。

目視ができない状態というのは、操縦者がモニターを見ながら、数キロ先まで見える双眼鏡や望遠鏡を見ながら操縦するケースなどが該当します。また人が集まる上空というのは、イベントなどの上空から空撮をする場合です。この申請には飛行経歴や技能、安全対策などさまざまな資料を準備して申請する必要があるそうです。

そして危険物を輸送するための飛行は、ドローンを使って、凶器や毒物、火薬、引火性の液体などの危険物を運行する際に必要な申請です。主なケースとしては農薬の散布などが挙げられます。 物体を投下するための飛行には固体だけではなく液体も含まれているので、同じく農薬を散布する場合などにも該当するそうです。

そして2022年6月20日からは、航空法で定められたドローンの機体登録制度が始まります。これは利用シーンの拡大に伴い、落下事故や違反が増加傾向にあることから定められたもので、航空法が規制対象とする100g以上のドローンの所有者は、氏名や住所などを国交省に申請して個別の登録番号の通知を受ける必要があります。

さらに同年12月頃からは、ドローン操縦に関して免許制が開始される予定となっています。そのため上記のような許可申請に加え、免許の提示が必要な場面も増えていくと考えられます。

ご紹介したようにドローンは飛行させる場所によっては許可が必要であり、その許可を得るためには正しい知識や技術などが必要とされています。もちろん基本的に資格や免許も不要なので、独学で学ぶこともできます。しかし、やはり独学では限界があるため、正しい知識や確かな操縦技術、空撮技術、操縦のマナーを身につけるためにドローンスクールがあります。

ドローンを飛行させること自体は手軽にできますが、知識や技術が不足しているために墜落やクラッシュさせてしまうことも考えられ、第三者に危害を加えてしまう可能性もあります。また2015年には改正航空法が施行され、200g以上のドローンは航空法における規制の対象となり、電波法や民法、刑法に絡んできます。そういったあらゆる知識を正しく身につけるためにも、ドローンスクールは最適な場所だと言えます。

またドローンスクールには、技術や知識の習得とは別にもう一つの目的があるとされています。これは今後ますますドローンを使ったサービスが増えるため、市場規模も拡大していき多くの分野に導入されていくのがほぼ確実であると見られているためです。

今後ドローンを使った仕事をしたいと考えている方も増えていくはずですが、雇用側としてはやはり確かな技術や実績、また正しい技術を身につけた操縦士を雇いたいと考えるでしょう。しかし現在ではドローンを使った空撮や測量に国家資格がないため、明確な判断基準の指標がないのです。そこで重要なのがドローンスクールの修了だとされています。

ドローンスクールではすべてのカリキュラムを終え、最終試験などに合格した方に「技術認定証」や「技術証明書」といった、民間資格を発行してくれます。この資格を持っていると、ドローンに対する知識や技術が一定基準をクリアしていると証明されるので、仕事へ繋がりやすくなるのです。資格取得のためには、国土交通省管理団体が管理する講習団体で講習を受ける必要があります。

さらに2022年12月からスタートする免許制は国家資格となるので、この資格の有無が仕事を依頼する判断基準になることが考えられます。免許は独学で受けることも可能ですが、自動車免許と同じように指定のスクールで講習を受けると、実技試験の一部もしくは全てが免除される見込みだそうです。免許制のスタートに向けて、ドローンスクールに通う方も増えていくことでしょう。

ドローンスクールに通う場合にかかる費用についても気になる方は多いのではないでしょうか。ドローンスクールにはさまざまなコースが用意されており、そのコースによって、またドローンスクールによってもかかる費用は大きく異なります。

そのため相場もしっかりと定まっているわけではありません。とはいえ、これからドローンスクールに通いたい方の中には資金面で不安を感じている方もいるはずですから、代表的なドローンスクールごとの相場をご紹介していきます。

まず国土交通省の所定の条件を満たした講習団体であるJUIDA認定ドローンスクールには「操縦技能証明証」「安全運行管理者証明証」の取得を目指すコースがあります。この資格を両方取得するためのコースの相場費用は、25万円～30万円程度となっています。ただしJUIDA認定ドローンスクールは全国に数多くあるので、地域によってもこの相場費用から大きく離れる場合があります。

次にDPA認定ドローンスクールでは、「ドローン操縦士回転翼3級」の取得を目指すビジネスコースがあります。DPA認定ドローンスクールの多くは、ドローンスクールジャパン加盟校となっているので、料金も統一されており相場費用は20万円となっています。ただし飛行時間が10時間未満の方はこのコースを受講することができないため、10時間以上の飛行実績を作るかワンランク下のコースである「フライトコース（12万円）」を受講する必要があります。

上記でご紹介したのはあくまでも資格取得が可能なコースであり、ほかにも目的によって入れるコースがいくつもあります。とくに資格取得のコースは飛行実績が必要な場合もあるので、DPA認定ドローンスクールのように、飛行実績を確保するためのコースなどに別途費用がかかる可能性があることを理解しておきましょう。

また多くのドローンスクールでは3泊4日など宿泊を伴うカリキュラムが多く、座学と実技の両方があります。中には受講費用とは別に宿泊費などが別途請求されるスクールもあるようなので、提示されている費用の中に何が含まれているのかは事前に確認しておきましょう。