ドローンは空撮だけじゃない！空撮以外の活用方法をご紹介！

空撮だけのイメージがあるドローンですが、それ以外の分野でも活用されています。また、ビジネスの現場でも活用されており、人手不足の解消や危険な業務の回避などを目的として活用されているだけではなく、スポーツやレースなどでも活用されているのです。興味がある人は今回の記事をご一読ください。

空撮以外でドローンを活用できる分野

テクノロジーを活用することで、働き方改革を実現できています。

農業

農薬散布や生育状況の確認などで活用されています。人手不足を補えるだけではなく、業務量の削減にも効果を発揮しているのが特徴です。

物流

ドローンを利用して宅配物を届けられないかと、現在は検証が進められています。今後は道路をトラックが走行して商品を配達するのではなく、上空から商品を配達できるようになるでしょう。

監視

ドローンはより鮮明な映像の撮影が可能になっています。たとえば車のナンバープレートも監視カメラよりも鮮明に見えるようになっているので、違反車両の取り締まりや犯罪者の追跡などに有効です。

点検および整備

橋や道路などの点検は危険が伴いますが、短時間かつ少人数で終了します。カメラ機能を活用して撮影できるので、報告書を作成するときにも便利です。

汚染検査

人の立ち入りが危険な場所でも撮影できます。検査用の器具を取り付けて撮影することで、検査員を危険な現場に向かわせることなく業務できるのです。

測量

撮影するだけではなく、3Dデータ化や報告書の作成も可能です。測量するために大がかりな資材の準備や人員の確保などが必要ありません。短時間かつ少人数で測量できます。危険な場所でも安全に業務できるのも特徴です。

ドローンをビジネスに活用する動きが増えている

ドローンはさまざまなビジネスで活用されています。こちらで具体例をご紹介してきましょう。

生態調査

人間が野生の世界に侵入すると、動物たちの自然な姿を映像に収められません。しかし、ドローンを活用することで、動物たちの普段の姿などを撮影できるようになります。また、撮影者にとっても動物に襲われるリスクがないので、今後はさらに浸透するでしょう。

災害救助

被害状況を正確に把握するために活用されています。また、要救助者の捜索にも活用されているのです。

報道

ヘリコプターが飛行できない場所でも撮影可能です。カメラ機能が備わっているので、動画のみならず静止画も撮影できます。

広告

飛行船のように活用されています。広告を取り付けて飛行させることで、道行く人や施設内にいる人たちに広告を見てもらえるのです。こちらはすでに海外で活用されています。

レースバトル

スピードを発揮して競争するレースです。好成績を収めると高額な賞金が手に入ります。飛行させるだけではなく、飛行中の映像がリアルに映し出されるので臨場感と迫力の両方を味わえるでしょう。

スポーツ

アメリカンフットボールの練習などで活用されています。フォーメーションの確認を行うときに有効です。上空から選手の動きや位置を確認できます。上空だけではなく、あらゆる角度から確認できるので技術力が向上するでしょう。アメリカンフットボールの練習だけではなく、テニスの練習でも活用されています。

ドローンをより活用していくための課題

3つの課題を紹介します。便利になればなるほど、そのほかのトラブルが発生しやすくなるでしょう。

ビジネス用途に対する法整備

ビジネスの現場で利用されていますが、法律の整備が追い付いていないことがあります。申請に時間と手間がかかることや審査をクリアしなければいけないことなど、活用したいと考えていても越えなければいけない関門があるので、利用をためらう人は少なくありません。今後は法整備が進められると予想されています。申請の簡略化や厳格な基準を設定して事故が発生しないようにするなどの対策がとられるでしょう。

事故に対するリスク軽減

ドローンも機器トラブルが発生しないわけではありません。それまで順調に操作できていた場合でも、機器トラブルが発生して落下する可能性があります。また、木や電線などに引っかかり故障や接触事故に見舞われることも。そのようなときに備えて保険に加入しておきましょう。

また、操作に習熟していない人は、空き地などの広いスペースを活用して操作訓練を行うことやスクールに通って必要な知識や技能を修得するようにしてください。悪天候時の操作も控えるべきです。

プライバシー侵害のリスク

360°撮影が可能なので、プライバシーを侵害するつもりはなくても、車のナンバープレートや人の顔などが映像に写り込んでしまうことが予想されます。後から発信された映像を動画コンテンツで確認してトラブルになる可能性もあります。そのようなことを未然に防ぐために、あらかじめ撮影許可をもらう、ぼかしを入れるなどしましょう。

 

今後ますます活用される現場が増加するとされているドローンですが、法整備やプライバシー侵害のリスクなども考慮していかなくてはいけません。現在は誰でも操作できるようになっていますが、事故やトラブルの増加を防ぐために資格の保有が求められる可能性もあり得るのです。ドローンは現在の働き方を改革する効果だけではなく、スポーツや娯楽にも良い影響を与えています。ルールやマナーを守って便利さを享受できるように、全員が自覚を持って行動していきましょう。