ドローン操縦士とは？具体的な業務内容や向いている人の特徴などについて解説！

ドローンというと、小さな飛行機が空を舞う姿をイメージする人が多いでしょうか？人が地面で操縦して、空のドローンをコントロールする姿は何だか近未来的です。日本ではドローンはおもちゃのようなイメージですが、近年、世界では産業、軍事用などさまざまな用途で利用されるようになっています。今回はドローン操縦士についてご紹介します。

ドローン操縦士とは？

ドローン操縦士とはどのようなものなのでしょうか？詳しく解説します。

そもそもドローンとは？

ドローンは人が遠隔操作をしたり、自動制御によって飛行したりする航空機のことを指します。送信機を使って操作するもの、スマートフォンで操作するものなどがあります。日常でドローンに遭遇することはあまりありませんが、実はドラマやCMなどで使われている空中から撮られている映像は、ドローンで撮影されたものの場合がありますよ。YouTubeやSNSにドローンを利用してさまざまな撮影映像を趣味でアップしている人がいますが、近年は職業としてもドローン操縦士が注目されています。

ドローン操縦士は何をする？

ドローン操縦士は大きな有人飛行の航空機が入れない狭い場所や、空撮するにはなかなか人が近づけないような地形から写真撮影、動画撮影をする職業です。ドローンの飛行は日本では免許や資格は必要ありませんでしたが、2016年に航空法で規制がかかるようになりました。そのためドローン操縦士として働くためには航空法を学び、撮影の際には許可、承認を得るなどの手続きが必要かどうかといった知識が必要になります。

ドローン操縦士に向いているのはどんな人？

ドローン操縦士にはどんな人が向いているのでしょうか？詳しく解説します。

高い技術を持った人

ドローン操縦士に求められるのは、まずは操縦経験を積んでいるかどうか。ある程度操縦経験があることが必須条件です。ただし、趣味で長時間ドローン撮影をしている人でも操縦経験は積んでいるということになります。そのためドローン操縦士には、操縦経験に加えて高い操縦技術が必要です。たとえば、狭い木の間をすり抜けて撮影してほしいといった要望には、高い技術力が必要です。そのため、依頼に応えられる技術力を持った人、身につけられる人がドローン操縦士に向いているといえるでしょう。

トラブルが起きた時にとっさに適切な判断できる人

トラブルが起きた時に、素早く適切な判断をできる人がドローン操縦士に向いています。ドローンの撮影は風に影響を受けやすく、強風にあおられた場合、安定して飛行を保てる技術力が必要です。もしドローン撮影時に近くに人がいた場合、人に危険が及ばないよう落下や衝突を防ぐよう、瞬時に適切な判断が求められます。また機体に何かトラブルが起こった場合も、どこに安全に着陸させるかを素早く判断する必要があるため、とっさに素早く対応できる人がドローン操縦士に向いているでしょう。

ドローン操縦士の平均年収

ドローン操縦士の年収はずばりどれくらいなのでしょうか？詳しく解説します。

年収はどれくらいになるのか？

平均年収は300万～500万くらいになります。ドローン操縦士は新しい業種のため、技術が高ければそれだけギャラも高くなります。高いクオリティの映像や写真が撮れる、撮影の難しい場所でも撮影できるなどのスキルがあれば、年収はアップするでしょう。ドローン撮影は、ドローンにしか撮影できない視点の映像や写真を提供できます。需要は増えているので、依頼を貰えるようスキルを磨くことが大切です。

どのような仕事があるのか？

映像制作会社、測量会社、建設系の会社など、空撮による映像や写真を必要としている会社から求人が出ています。また、フリーランスという働き方もあります。そのほか、ドローン操縦士のインストラクター、ドローンのウェブ販売サイトの運営など、さまざまな仕事の可能性も広がります。

ドローン操縦士になるためには？

ドローン操縦士になるためには資格や免許が必要なのでしょうか？詳しく解説します。

養成学校に通う

ドローン操縦士になるために免許は必要ありません。そのため民間の資格を取得し、仕事につなげていく必要があります。資格養成講座を開講している学校が全国にあるため、学校に通って必要な操縦技術な知識を学び、資格取得するのがよいでしょう。

主な資格

・無人航空従事者資格
ドローン検定協会の民間資格です。4級以上になると証明書がもらえ、国土交通省に飛行許可を取る際に提出できます。

・DPA操縦士資格
一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）の民間資格です。認定校での受講が必要になります。

・JUIDA操縦技能証明
JUIDA認定校で受講、合格する必要があります。

まとめ

ドローン操縦士は比較的新しい職種です。日本ではドローンは仕事に利用されているイメージはありませんが、世界では空撮のほか、軍事用、農業用などさまざまな利用方法がされるようになってきており、今後需要が増える可能性のある職種です。ドローンをただ操縦するだけではなく、抗空法を正しく学び撮影のルールを守る、依頼主と撮影について調整するなどといった細やかなスキルも必要になります。

ドローン撮影には免許や資格は必須ではありませんが、ドローン操縦士として働きたいと思ったら民間資格の取得を目指すとよいでしょう。スキル、知識を学ぶことができるほか、資格取得をしていることで顧客に対し客観的に知識や技術を持っていることの証明になります。