一般社団法人 ドローン普及協会の口コミや評判

一般社団法人 ドローン普及協会
住所：〒950-2101 新潟県新潟市西区五十嵐一の町6672-12
TEL：025-250-7037

昨今、さまざまなシーンでドローンが活用されています。たとえば、空撮や農業など、幅広いところでドローンが使用されているのです。しかし、初めての方がいきなり操縦できるわけではありません。そこで、今回はドローンパイロット養成講座を開講している一般社団法人ドローン普及協会の特徴を紹介します。

ドローンパイロットの養成を目的とした一般社団法人

一般社団法人ドローン普及協会はドローンをたくさんの方に知ってもらえるように普及活動を行うほか、ドローンパイロットの養成講座を開講するなど、国内でドローンを広める取り組みをしています。

一般社団法人ドローン普及協会は平成28年3月に設立されて以来、会員数を増やしています。また、会員種別は正会員、交流会員、賛助会員、そして公共会員など、4つの種類に分かれており、それぞれの活動目的に合わせて選べるのが特徴です。

さらに、個人だけでなく法人や団体でも入会できるので、サークルなどの組織が参画できるのも一般社団法人ドローン普及協会の特徴といえるでしょう。

一般社団法人ドローン普及協会はドローン未経験者へドローンの魅力を伝えるだけでなく、経験者に対して安全運行や法令遵守を徹底する呼びかけを行っており、幅広く啓蒙活動を行っています。実際、これまでにさまざまな交流会や養成講座が開講され、多くのドローンファンから注目を集めています。

基本的な知識と技術が身につくドローン操縦者養成講座

一般社団法人ドローン普及協会ではドローンパイロットを育成するための養成講座を定期的に開催しています。「ドローン操縦者養成講座」では約10時間の飛行経験を積み、ドローンの知識や操縦技術を体得していきます。

また、実際のカリキュラムでは、航空法に基づいたドローンの飛行運用ルールを学ぶほか、民法207条、道路交通法、電波法、そしてプライバシー法などの法律の知識について学ばなければなりません。

さらに、ドローンの機能や周辺機器に関する知識、そして操作方法など、基本的な知識や技術を身につけられるのが養成講座の特徴といえるでしょう。実技講習ではセッティングから飛行開始までの確認事項を学び、離陸や着陸、そしてホバリングなど基本的操作を学んでいきます。

一般社団法人ドローン普及協会の養成講座ではDJIのインストラクターが講師を務め、基礎部分はもちろん、実際に使える操作技術などもしっかりとレクチャーしてもらえます。

講習会場は新潟県内の施設を利用しており、雨天時でも講習できるので、安心してドローン操作を学べるでしょう。さらに、同じ敷地内には宿泊施設があるので、遠方からでも安心して参加することができます。

一般社団法人ドローン普及協会のドローン操縦者養成講座の受講料は19万6,000円（税込）となっていますが、講習で使用するテキストや練習用ドローンの使用料が含まれています。ただし、一般社団法人ドローン普及協会の会員でなければ、講習に参加できないので、ドローンパイロットの講習を受けたい方は事前に入会手続きを行いましょう。

ドローンパイロットの交流を図るドローン交流会も開催

一般社団法人ドローン普及協会ではドローンパイロット養成講座を開講するほか、ドローンの普及、啓蒙活動として交流会を開催しています。ドローン交流会は初心者の方から経験者の方まで、だれでも参加することができ、ドローンに関する意見交換を行うことが可能です。

また、交流会では安全運航講習が開かれたり、体験操縦ができたりするので、ドローンを運転したことがない方でも気軽に参加できるでしょう。

参加費用は会員が550円（税込）、非会員が2,200円（税込）であり、比較的リーズナブルな価格設定なので、参加しやすいのが特徴です。また、中学生以下の参加は無料なので、家族連れで参加することもできるでしょう。

さらに、交流会の会場はスキー場やゴルフクラブ、クロスカントリー場など、さまざまなところで開催され、周囲を気にせず広々とした敷地でドローンの操縦を体験できます。

過去の交流会では講師からドローン撮影のコツや編集手法などのレクチャーがあったり、参加者同士の情報交換会が用意されたりなど、多数の参加者でにぎわい、盛り上がりをみせました。

また、ドローンを使って空撮したり、参加者の中には水中ドローンを持参したり、実際にドローンを操縦できるのも一般社団法人ドローン普及協会のドローン交流会の特徴といえるでしょう。

まとめ

今回は新潟県でドローンの普及活動を行っている一般社団法人ドローン普及協会の特徴について紹介しました。一般社団法人ドローン普及協会は、ドローンに興味がない方に少しでも興味を持ってもらうための交流会や講習会を開催しています。

そのほか、実際にドローンを使用している人や団体に対して、安全運航の啓蒙活動やコンプライアンス形成などを行っており、安全かつ安心してドローンを使用できる社会を目指しているといえるでしょう。